2025年03月16日
ウクライナ紛争の残したもの
2025.3.12 伊丹空港
ウクライナ紛争で多くの方が亡くなり非常に遺憾なことではあるが、この紛争の残したものは是非今後に活かせねばならない。まだ、終了とは言えない状況ではあるが、トランプとプーチンの電話会談で概ね道筋ができたといえよう。
なぜ、二人なのか、が重要なポイントになる。特定の専門家筋では二つ目のNew World Orderができたと言われている。つまり、トランプとプーチンが手を繋ぐ世界だ。そもそも一つ目のNWO（新世界秩序）はグローバリストが計画したものであった。世界をコントロールするのはグローバリストであり、残りは手足となって労働する奴隷と言ってもいいだろう。これをトランプたちが壊してしまった。
プーチンがBRICSで先を進み、トランプがアメリカを変えようとしている。一方、欧州は一部（イタリア、ハンガリー、スロバキア）以外はすっかり遅れてしまった。彼らはウクライナのゼレンスキー同様、ロシアが欧州を支配したがっていると本気で思い込んでいる。そして、平和はロシアを叩いてからということで、戦争の続行を望んでいる。停戦はポーズ（戦争持続のための時間稼ぎ）に過ぎない。
ウクライナ支援を続ける日本も欧州と同類だ。世界の動向は見えていない。財務省解体を主張している皆さんはウクライナ支援の無駄さ加減を理解しているかもしれない。もちろんメインは増税への批判だ。欧州でもドイツ、フランス、ルーマニアのトランプシンパが成長している。
世界はこんな状況（反トランプ派が世の流れから脱落しつつある）だと思われるが、マスコミはトランプ主体のNWOを絶対に認めるわけにはいかない。従って、世界一斉にロシアの経済破綻を主張しだした。ロシアはもうすぐ（来年）破綻するゆえにアメリカーロシアの連携はあり得ないというわけだ。マスコミがDSにコントロールされていますという証を披露したことになる。
日本では財務省解体デモ、石破総理の商品券問題、維新の実質増税支援、万博に絡んだ不具合、主食の米の高騰、SNS規制など、日本の先行きの不安がいっぱいという情勢になってきた。トランプも日本の問題提起に一役買っているのかと思うくらい、良い指摘をする。消費税、輸出補助金（消費税還元と謳う）など、本来、日本人が先頭に立っていうべきことを指摘してくれる。でも、良いように解釈しよう。前途は暗くない。財務省解体デモは「日本の財政破綻の嘘」の証と言ってもいいだろう。参議院選で増税派が後退するのはほぼ確実だろう。
Posted by まめちるたろう at 09:04│Comments(0)
│世界の動き
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